情報共有や広告などで活用されているデジタルサイネージですが、防災にも非常に有効です。日本は自然災害が多い国なので、防災への備えをすることは企業や店舗にとって必須と言えます。

今回はデジタルサイネージを防災に活用する方法をご紹介いたします。

■防災にデジタルサイネージを活用するメリット

地震や台風などの災害発生時には、正確な情報を迅速に届けることが必要になります。

屋内にいる人に対してはテレビなどの手段がありますが、屋外で必要な情報を得ることは困難である場合もあり得るのです。

そこで、災害発生時の情報伝達にデジタルサイネージを活用することで得られるメリットについて解説します。

・情報提供が可能

災害発生時にデジタルサイネージを利用して、その災害の規模や避難勧告等の情報を自動で配信することができれば、顧客や職場にいる従業員に対し、取るべき正しい行動を促すことが可能です。デジタルサイネージは、最新の正しい情報を提供することができるため、二次災害を防ぐことにもつながります。

・日頃から防災への意識をつける

日頃から本来の配信内容に加えて防災関連の啓発を行うことで、デジタルサイネージを見る人々に対して防災への意識を高めることができます。

例えば、実際に地震が起きた際にどれくらいの震度でどういった被害が考えられるか、その時に適切な行動とは何か、どこに避難するべきかなどの情報を日常的に発信することで、いざというときの行動をより良いものにすることができ、防災意識の向上も見込めるのです。

・工場などでも重要な役割がある

店頭や駅などの人の集まる場所に設置されることが多いデジタルサイネージは、近年オフィスや工場などでも導入が増えています。

工場の生産状況であったり作業の安全に関する注意喚起の情報に加え、工場で起こりうる事故などの対策について映すのは防災対策として有効な手段です。

工場が取り扱う物品によっては、大きな二次災害につながるような事故も想定されるため、非常時に作業員が取るべき行動や避難経路の表示はとても重要です。

また、実際に災害が発生した際には迅速にその災害の情報を発信することで、人員だけではなく設備の被害も抑えられるような行動を取ることができます。

・適切な情報伝達

デジタルサイネージが設置されている地域に合わせて、事前に登録しておいた避難経路の通告などを行うことで、その場に居合わせた人々を最適な行動へと導くことが可能です。

放送などの音声に頼った避難所の案内などは、その場が騒がしかったりする場合、正しく聞き取れない可能性もあります。そういった際にも、視覚的情報で発信できるデジタルサイネージは適切な情報伝達のために有効です。

■防災時の活用方法実例

デジタルサイネージには、災害時への備えとしても有効な機能を持っているものがあります。

・情報提供可能な街灯として

普段は町を照らす街灯でありながら、非常時には備え付けられたカメラで撮影を行い、現地の災害の状況を配信、その場に居合わせた人々に災害の情報提供を行うことができるカメラやスピーカー、ディスプレイ付きのスマート街路灯というものも開発されています。防災センターからサイネージに表示させる文章の作成やカメラの遠隔操作も可能です。

2019年、東京都杉並区にて、基本的な機能に加え水位センサーやマルチセンサーなど様々な機能をもつスマート街路灯の実証実験も行われました。

・ラジオとの連携

阪神淡路大震災において大きな被害を被った神戸市にて、津波防災のためにラジオとデジタルサイネージを連携させたシステムの実証検証が行われました。

地方ラジオ局の協力の下、ラジオ放送の音源にID信号を埋め込んで、施設内にある放送設備やデジタルサイネージを起動、インターネット回線が繋がらない状況下でも情報を伝えるという内容です。

・火災報知器などとの連携

総務省 消防庁は駅や空港、宿泊施設に向けて、外国人来訪者などに配慮したデジタルサイネージを活用した災害時の避難誘導に関するガイドラインを発表。これに基づき、災害発生時にはデジタルサイネージ上に緊急速報や発生位置を表示する仕組みもあります。

大きな災害の発生時には日本人だけでなく、外国人にも多言語での情報の提供が行われ、観光で訪日していた外国人観光客などにもきちんと情報が共有されます。

・避難誘導

大きな災害に襲われた状況下では冷静な判断が難しいこともあるうえ、その現場付近の地理情報を知らない場合はどこに逃げればよいのかわからないということもあります。また、その地域のことをよく知っていても、災害の状況によっては普段は安全であるはずの場所が危険な場所になってしまうなどのケースもあり、適切な避難場所が分からなくなるというケースも考えられます。

そのため災害発生時には、迅速にディスプレイ上に近隣の地図などを映し出し、適切な避難経路の案内等を行うことが重要になります。また、非常時において適切で確実な情報を発信するデジタルサイネージの存在は、パニックに陥りそうな人々にとって大きな心の支えにもなります。

防災に対して日ごろから備えを怠らないことは、従業員や顧客を守るために大切なことです。職場における現状の防災対策に不安があるという場合は、デジタルサイネージを導入することを検討してみてはいかがでしょうか。