未だに日本を含む世界中で猛威を振るう新型コロナウイルス。感染リスクを下げるために、人々の生活様式は変化を求められました。新生活様式では企業がテレワークに切り替わ
るなどの影響がありましたが、変化を求められたのは人々だけではありません。新型コロナウイルスはデジタルサイネージにも影響を与えました。今回はアフターコロナにおけるデジタルサイネージへの影響や今後の活用方法についてご紹介いたします。

■新型コロナウイルスによる屋外広告への影響

新型コロナウイルスは屋外広告にも影響を与えました。特に挙げられる影響は2つあります。

・外出する人の減少
現在はしだいに外出する人も増えてきましたが、一時は多くの人が緊急事態宣言による自粛生活のため外出を控えていました。JR東日本が発表した「ダイヤ改正における終電時刻の繰り上げなどについて」では、新型コロナウイルス流行前と後の利用者数減少について触れられています。
この発表によると、どの路線でも3割から4割程度の乗客数減少があり外出している人が減っていることが分かります。今後さらにテレワークの普及が進むと、駅を利用する人は減少したまま戻らないのではないかともいわれています。

駅にはデジタルサイネージが多く設置されており、外出する人が減ることでデジタルサイネージを見てもらえる機会が減ってしまうのではないかと考えられていました。

しかし、広告市場売上高は4月から大幅な減少を見せたものの、7月以降は回復傾向にあります。外出する人が戻りつつあるほか、デジタルサイネージをはじめとする広告の新たな活路が生まれたことが考えられます。

・配信コンテンツの変更
デジタルサイネージには新型コロナウイルスの防止策などが配信されるようになりました。
飲食店ではテイクアウトメニューの告知や食事の提供時間を掲示するほか、営業内容の変更を知らせる役割としてデジタルサイネージが大きく貢献しました。
オンラインで配信ができるタイプの場合、設置場所に向かわなくても配信内容を変更できるので、従業員の手間を減らすだけでなく感染リスクを下げる役割を果たすこともできます。

■デジタルサイネージだからこそできること

新生活様式において、デジタルサイネージはどのように生活の利便性を上げることができるのでしょうか。デジタルサイネージの活用方法について4点ご紹介いたします。

・遠隔によるコンテンツ配信

ポスターや看板といった広告媒体は、内容を変更する際に手作業で張り替える手間や人件費などのコストがかかるというデメリットがあります。新生活様式においては作業人数が増えることで三密になりやすいなど、他のデメリットも生じるようになりました。

一部のデジタルサイネージは遠隔でのコンテンツ配信が可能なので、新生活様式に沿ったリモート変更や内容の修正ができるようになります。

・AIカメラによる解析

デジタルサイネージにAIカメラを搭載することで、コンテンツを閲覧したユーザーの情報を集めることができます。集めた情報を分析することで、どのようなユーザーがどの時間帯に訪れ、どんなコンテンツに興味を示したのかを把握することができます。コンテンツ内容をユーザーに合わせて時間帯で変えるなど、今まで以上にユーザーライクな広告を配信することができます。

・店内状況の把握（密回避）

店頭にAIカメラ搭載のデジタルサイネージを設置することで、入退店者数をチェックして店内の混雑状況をリアルタイム配信することができます。「混雑中」や「空きあり」などの混雑状況が分かることで、ユーザーにとって利用しやすい店舗になります。

・リモート接客

デジタルサイネージはリモート接客として活用することもできます。

新生活様式では店頭に立つ従業員の数を以前よりも減らしている店舗が多くありますが、状況によっては人手が足りないということもあると思います。忙しいときに従業員数を増やすと店内が密になりやすいため、すぐに人を増やすということも難しいですよね。そんなときに便利なのが、PCカメラとデジタルサイネージを繋げて、オンラインでリモート接客をするという方法です。リモート接客であれば感染リスクを下げることができます。海外ではリモート接客可能なデジタルサイネージが既に存在しています。

■アフターコロナのデジタルサイネージ活用方法

最後にアフターコロナのデジタルサイネージ活用方法の事例を2つご紹介いたします。

・画面に触れずに操作可能なデジタルサイネージ

アウトソーシング事業を展開するインパクトホールディングス株式会社は、非接触で利用できるデジタルサイネージを開発しました。画面に手をかざすだけでデジタルサイネージが作動し、コンテンツの再生ができるようになっています。

不特定多数の人が触れる場所は衛生面での配慮が重要です。1日に何度も消毒や殺菌が必要になり管理に手間がかかってしまいます。非接触型デジタルサイネージであれば直接触れずに利用できるので、感染リスクと管理の手間が軽減されます。

・アメリカで行われた情報配信と注意喚起

アメリカの広告運用会社であるOut-of-Home Advertising Association（OAAA）とアメリカ疫病対策センター（CDC）が提携し、住人にとって重要なメッセージをデジタルサイネージから配信するとともに、新型コロナウイルスの対策ガイドラインなど安全かつ流動的な環境ナビゲートを開始しました。

誰もが不安定になりやすい現代において、デジタルサイネージは広告に利用するだけでなく、あらゆる場面で大きな役割を担う存在です。これからデジタルサイネージを導入するのであれば、新生活様式を意識した配信が求められるのではないでしょうか。